新型コロナウイルス感染症の影響により、世界各国でキャシュフローと国内経済悪化により多額の負債が生じている。国債だけでなく、民営企業、個人、他の組織のいずれも自らの産業を維持するために融資に頼らなければならなくなった。CNBCでのAndrea Millerの報道によれば、米国の民間大企業の債務は100兆米ドル単位となり、米国経済は完全にバブル状態になっていると伝えられている。2021年3月16日、ヘッジファンドは490億米ドルの国債を投げ売りしたため、米国10年国債の利回りが2020年同期の約2倍に跳ね上がった。これは主にバイデン大統領の就任後、偉大な米国経済の一大救済計画として19兆米ドルが投入されたためである。しかしこれはインフレを生じさせるのではないかと危ぶまれている。
大規模経済バブルの前兆とは?
経済・金融バブルの崩壊を示す明確な兆候はまだ現れてはいないものの、経済的な動向に特に注意する必要がある。こうすれば少なくとも金融経済の罠にはまることはない。過去の経済危機に関する資料はこの点で助けとなる。どんな危機も小さな現象がその始まりとなり、次第に膨らんで制御不能な災難となる。例えば、利益のために商品の価格を引き上げる、低金利で借り入れ、高利で貸すなどの行為は、臨界点に達した時、最終参入者が大損害を被ることになる。では大規模経済バブルの予兆にはどのようなものがあるか?その例を考えてみたい。
- 過度の注目を受ける商品。過大公告や操作により商品価格が不当につり上がることがある。今や世界の誰もが知る仮想通貨ビットコインは、2021年3月13日に高値を再更新し、61,283.80米ドル、すなわち180万タイバーツとなった。これがどこまで上昇するかは誰もわからない。2011年4月にビットコインが登場した時の価格は1米ドルだった。
- 異様にポジティブな投資欲と投資局面。株式市場のどの株も利益を上げる可能性を秘めているが、市場の異常な加熱が少しでも利益を得たいと願う新たな投資者を惑わすことがある。
- 各種資産を購買するための巨額の借入金。
- バブルを更に大きくするための過度の景気刺激策。
- 一部の資産価格に現れる期待価値。
これに加え、随時上昇する可能性のある銀行金利がある。7~8年の間下がり続けていた利息が上昇するならば、これはバブル崩壊の始まりのサインです。
過去の大規模経済バブル
過去に世界では3回の経済金融危機が起きている。それぞれの経過は異なるが、その兆候と影響は似ている。それぞれの事例を振り返ってみることにする。
• オランダのチューリップマニアによるバブル。チューリップバブルは1637年にオランダで起った。当時のチューリップの価格は3年間で8倍にもなったが、高額のチューリップの買い手がいなくなったため、1か月で10分の1 に暴落し、オランダ経済に非常に大きな影響を与えた。
• アジア通貨危機。1997年、為替と貯蓄の利息が歪んで、多くの人が銀行から融資を受け、土地、コンドミニアム、先物取引、株など様々な分野に投資した。しかし高額での売買思いきって続ける投資者がいなくなったため、株、土地、家屋、他の資産の投げ売りが生じ、突然の価格の暴落が生じた。対米ドルレートは25タイバーツだったのが50タイバーツにもなり、一夜にして債務が倍になり、これはアジア全体の経済にも影響を及ぼした。
• 米国サブプライム住宅ローン危機。これは2008年に米国で発生した不動産関係の最大のバブル危機で、世界経済にも影響を及ぼした。発生地である米国は世界の経済、金融、貿易の中心地であるため、全世界の不況を招いた。その危機によりリーマンブラザーズやアメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)が倒産することになった。
直近の米国のサブプライム住宅ローン危機は、世界の経済金融システム発展の転換点ともなった。特に量的緩和政策は主要国が紙幣を爆発的に印刷したため、多額の公的債務をもたらしました。多分に危険をはらんだ今後のバブル経済時の巨額の借入れによる経済と金融の危機は米国のみならず欧州や日本でも起こりました。そして債務危機に陥ったギリシャやイタリアでも同様の事態が起こった。